なぜ「企業側」に
編集者が必要なのか？
メディア乱立時代にブランドを形成するためには
「発信者側」に編集者が必要だ、と考えるからです。
SNSはコントローラブルなメディアです。
しかし適切な「編集」が行われないと宝の持ち腐れ。
発信者である企業側に編集者がつく意味についてお伝えします。
企業が「メディア」を持てる時代
企業が情報発信をする場合、これまではテレビや新聞、雑誌など「外部のメディア」と連携する必要がありました。
しかし外部のメディアの力を借りると「メディア側の意図」も入ってきますし、企業が本当に伝えたいことではない部分が切り取られて伝わることもあったでしょう。
今は企業が「メディア」を持てる時代です。
ウェブサイトに加え、Twitter、ブログ、noteなどコントローラブルなメディアはどんどん増えています。
企業側がメディアをきちんと運営できれば、伝えたいことを伝えられます。
情報をうまくコンテンツにできれば多くの人に読んでもらうことだって可能です。
メディアを持つことができるということは、自らブランドをコントロールできるようになる、ということなのです。
ただ、企業側に「編集者」はいません。
良質なコンテンツを制作し、適切なメディアを使いながら、コンテクストを構築していく人間がいない。
そこで企業側に編集者がつく必要性があるとWORDSは考えているのです。
メディアのあり方も変わってきています。
テレビや新聞など「大メディア」だけがドンとある時代から、中小メディアが乱立する時代になったのです。
よって編集者は「メディア側」ではなく「企業側」についたほうが効率よく動けるのではないか。
各メディアの文脈を理解し、それに合わせてコンテンツを編集することが大切になってきています。
「インハウスエディター」ではないからこその価値
顧問編集者は「経営者の隣」にいますが、あくまで「外部の人間」です。
インナーではなく外部であること。
ここは大切なポイントだと考えています。
たとえば、なぜ企業の「炎上案件」が起きるのか？
それは会社の論理とか関係なく、あくまで社会の側、消費者の側から見て「それ、リスクありますよ」と言える存在がいないからではないでしょうか。
そんな簡単なことではないかもしれませんが、企業が「メディア」を手に入れても、そこに客観的な立場でものごとを見る「編集者」がいないとうまく伝わらなかったり、誤解が起きたりしてしまうのです。
企業と消費者のあいだに立って、双方に利益があるようにディレクションしていく。
企業の広報や各メディアの編集者と連携をとりながら、ベストな着地点に持っていく。
それが「顧問編集者」の仕事です。
